歴史

設立の発端

がん集学的治療研究財団(Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer)は、厚労省医政局所管の財団法人として1980年に発足しました。
当財団の設立の発端は1975年に発足した「胃癌手術の補助化学療法研究会」です。当時は一般に企業依存型の臨床試験が行われ、企業からの研究費の支援により研究が行われていましたが、研究費の使途などについて「当局から説明が求められた時には充分な説明が困難かもしれない」という問題提起が企業側から起こった事が契機となり、中立の第三者機関としての当財団の設立が具体化しました。これはICH(医薬品規制調和国際会議)に向けてのGCP(医薬品の臨床試験実施の際に、企業や医療機関が守るべき基準をまとめた省令)の制定等、わが国が治験のシステムづくりに着手するより10年程早かったのです。

1980年
財団法人 がん集学的治療研究財団 設立
1981年
当財団初の「胃がん手術の補助免疫化学療法」臨床研究を開始
第1回 一般研究助成式開催
1996年
医師支援体制「施設データマネージャー」養成事業開始
2003年
「患者に優しい効率的な癌薬物療法,プロジェクトX」を起案し、その後1000例以上の臨床試験を行う財団へと導く
2006年
バイオマーカーを導入した原発性乳癌の研究が、第3次対がん10か年総合戦略研究補助金事業に採択され、JFMC34-0601臨床試験として実施される
2007年
研究用推進事業を開始
①外国人研究者招聘、②外国への日本人研究者派遣、③若手研究者育成活用、④研究支援活用 
*厚生労働省関連事業
2008年
「施設データマネージャー」養成事業を日本癌治療学会、学会認定制度へ移行させる
インターネットを活用した専門医育成等事業 (E-learning)開始 
*厚生労働省関連事業
2012年
インターネットを活用した専門医育成等事業 (E-learning)を日本癌治療学会、学会認定制度へ移行させる
2013年
公益財団法人として内閣府より認可
2019年
臨床効果データベース事業
*厚生労働省関連事業
2020年
医療機器事業発足
2021年
一般研究助成に対し、初のクラウドファンディングを行う
2023年
がん検診の普及促進のため、広く国民に向けた体験型イベント「がんフェア 2023」を企画