A. 遺言によって、ご自身の財産の一部または全部を、法定相続人以外の特定の個人・団体に譲り渡すことを指します。JFMCを遺贈先としてご指定いただくことで、がん治療の未来につながる支援に活用されます。
あなたの想いを、
がん治療の未来へつなぐために
公益財団法人がん集学的治療研究財団(JFMC) への遺贈寄付は、
大切な財産を、患者さんとそのご家族の未来につながる
研究・支援へ託す方法です。
JFMCは「すべては患者さんのために」という思いのもと、
がんの最適治療法の確立と、患者さんに優しい医療の実現を目指して
活動しています。
遺言によって、ご自身の財産の一部またはすべてを、法定相続人以外の特定の個人・団体に譲り渡すことを「遺贈」といいます。JFMCを遺贈先としてご指定いただくことで、皆さまの温かいお気持ちを、がん治療の未来を明るく発展させるための支援につなげることができます。
公益財団法人がん集学的治療研究財団は、がんの最適治療法の確立と国民の健康向上への貢献を目的に活動する公益財団法人です。臨床試験関連事業を軸に、研究助成、データベース事業、市民公開講座、講演会などを通じて、がん治療の発展を支えています。
企業依存ではない中立の第三者機関として発足し、医療機関・研究者・企業をつなぎながら、より良い治療法の確立を支えてきました。
高い治療効果だけでなく、身体的・生活上の負担をできる限り抑えた治療法の実現を大切にしています。
長年培ってきた全国1,000を超える医療機関とのネットワークと臨床試験データを活かし、今後さらなるがん治療への貢献を続けています。
遺贈寄付は、財産を託す行為であると同時に、ご自身の価値観や願いを未来へ受け渡す選択でもあります。JFMCへの遺贈寄付には、次のような意義があります。
ご寄付は、治療法の開発や研究支援など、患者さんとご家族の未来に直接つながる公益活動に活かされます。
▶ 研究の継続を支えられる
新しい治療法の確立には、長期的で着実な研究の積み重ねが必要です。遺贈寄付は、その基盤を支える力になります。
▶ 公益財団法人への寄付として活かされる
JFMCは公益財団法人であり、税法上の特定公益増進法人に該当します。一定の要件のもとで、寄付金控除などの税制上の優遇措置の対象となります。
まだ具体的な内容が決まっていない段階でも、JFMCへのお問い合わせや提携窓口での相談から始めていただけます。
がんに罹患すると、患者さんもご家族もさまざまな不安を抱えます。
治療は苦しくないだろうか、入院期間はどのくらいだろうか、仕事を続けながら治療は可能だろうか。
JFMCは、その心配や苦痛を少しでも減らしたいという思いで、体や日常生活への負担を軽くしながら、より高い治療効果を得る方法の開発を続けてきました。
患者さんのためのより良い治療を追い求め、研究・支援・発信を積み重ねてきました。遺贈寄付という選択が、その歩みを次の世代へつないでいきます。
皆さまから寄せられた想いは、次のような公益事業で活かされます。
臨床試験関連事業
がんの治療法を主として、がんの臨床に関わる多施設共同臨床研究を自ら企画し、実施しています。
データベース事業
臨床試験結果をデータベース化し、将来の医学研究や新たな知見の創出につなげています。
一般研究助成事業
がんの集学的治療に関する研究を一般から募集し、審査の上、研究者へ助成を行っています。
市民公開講座事業
市民に向けた講座を通じて、がんや健康に関する正確で有用な情報を届けています。
刊行物出版事業
当財団の公益事業活動を広く紹介し、活動成果をわかりやすく伝える発信に活かしています。
講演会事業
医療現場で活躍する医師などを招いた講演会を開催し、有用な情報発信を行っています。
まだ具体的な内容が決まっていなくても問題ありません。まずは情報収集から始めていただけます。
どのような分野に役立てたいか、どのような形で財産を託したいかを考えます。
JFMCまたは提携先(READYFOR株式会社) へ連絡し、制度や進め方について確認します。
必要に応じて弁護士・司法書士・税理士・信託銀行などの専門家と相談しながら準備します。
ご逝去後、遺言執行者などを通じて寄付が実行され、JFMCの公益事業に活かされます。
JFMCでは、ご寄付・遺贈に関するお問い合わせを受け付けています。具体的な内容が決まっていない段階でも、お気軽にご相談ください。
JFMCは、READYFOR株式会社と連携し、遺贈寄付や相続財産の寄付に関する相談を受け付けています。寄付の意向が固まっていない段階でも、情報収集としてご利用いただけます。
Q. 遺贈寄付とは何ですか。
A. 遺言によって、ご自身の財産の一部または全部を、法定相続人以外の特定の個人・団体に譲り渡すことを指します。JFMCを遺贈先としてご指定いただくことで、がん治療の未来につながる支援に活用されます。
Q. まだ内容が決まっていなくても相談できますか。
A. 可能です。具体的な金額や資産内容、寄付の方法が未定の段階でも、情報収集としてご相談いただけます。
Q. 税制上の優遇措置はありますか。
A. JFMCは公益財団法人であり、税法上の特定公益増進法人に該当します。一定の要件のもとで、所得税・相続税・法人税の税制上の優遇措置の対象となります。詳細は税理士などの専門家へご確認ください。
Q. どのような活動に使われますか。
A. 臨床試験関連事業、研究助成、データベース事業、市民公開講座、講演会、刊行物による情報発信など、がん治療の発展に資する公益活動に活用されます。
JFMCは、患者さんのためのより良い治療を追い求め、研究・支援・発信を積み重ねてきました。
遺贈寄付という選択が、その歩みを次の世代へつないでいきます。