当財団のデータベース事業支援委員会では、過去に実施した臨床試験のデータを統合し、研究課題を公募して解析を行う体制を整えております。今回ご紹介する研究成果も、この取り組みから生まれたものです。

 本研究は、当財団が過去に実施した7つの大腸癌術後補助化学療法試験のデータを用いた統合研究であり、京都大学の星野伸晃先生、名古屋大学の神田光郎先生を中心に進められました。

 大腸癌の中でも高リスクのステージIIおよびステージIIIの患者では、補助化学療法が推奨されていますが、高齢者においては「効果がどの程度期待できるのか」「副作用とのバランスは適切か」という点が課題となっていました。

 研究の結果、70歳未満の患者では、補助化学療法を行うことで5年全生存率が明らかに改善しました（81.6％ vs. 73.6％、p < 0.001 ）。一方、70歳以上の患者では、生存率に大きな差は見られませんでした（78.9％ vs. 76.1％、p = 0.129 ）。ただし、リンパ節転移陽性（N+）の高齢患者では治療による効果が示されており（ハザード比0.48、95%信頼区間0.35～0.66、p < 0.001） 、治療選択における有効な指標となる可能性があります。また、副作用は高齢者に多く認められ、治療の適応をより慎重に判断する必要があることも明らかになりました。

 本研究成果は、高齢者に対する個別化医療の重要性を示し、臨床現場での治療判断に大きく貢献するものです。より詳しい解析結果は、下記の原著論文にてご覧いただけますので、ぜひご一読ください。

Efficacy and safety of oral 5-FU-based adjuvant chemotherapy for geriatric patients with colorectal cancer: Integrated analysis of seven clinical trials conducted at the Japanese Foundation for Multidisciplinary Treatment of Cancer

 2026年2月22日（土）に表参道の「東京ウィメンズプラザ」で開催予定の市民公開講座について、日本乳癌学会、厚生労働省、渋谷区の後援が決定し、その旨をプレスリリースとして発信いたしました。今後も準備を進めてまいりますので、ぜひ多くの皆さまにご参加いただけますと幸いです。

 プレスリリースは こちら

 澄んだ空気の中に本格的な冬を感じる季節となりました。本年も当財団の活動に温かいご理解とご支援をお寄せいただき、心より御礼申し上げます。

 2025年は、研究成果の発信や啓発活動の準備が大きく前進した一年でした。これらの取り組みを進めることができたのは、いつも応援してくださる多くの皆さまのお力添えがあってこそです。改めて深い感謝を申し上げます。

 現在、来年2月の市民公開講座の開催準備や、研究支援体制の強化を着実に進めております。引き続き、皆さまと共に様々な活動を力強く進めてまいります。

 寒さが厳しくなる時期ですので、どうぞ温かくしてお過ごしください。皆さまにとって健やかで、心温まる年末となりますようお祈り申し上げます。

 当財団の活動について、患者様や一般の方向けに、日々情報発信を行っております。またSNSを通して患者さんや、がん医療に関する活動をされている団体さんや、一般の方との出会いも広がり、当財団の活動へのご支援も頂いております。ぜひ、「フォロー」や「いいね」をお願い致します。
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