会長

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会長 : 藤 田  讓

私は、がん集学的治療研究財団が、医学界関係者以外の民間事業人からも理事に加えようと改正がなされた年に、その中の一人として理事に就任して参りましたが、この度の6月22日の理事会で図らずも山岸会長の後任として推挙され、会長職をお受けすることになりました。
 本財団は、1980年に厚生労働省医政局所管の財団法人として設立され、爾来、財団の事業として、革新的がん予防、診断、治療法の開発等に取り組んでこられ、がん医療の進展に多大な貢献をしてきており、その歴史と伝統ある財団の会長職を拝命したことに、今更ながら改めて、責任の重さを痛感しております。大学は文系出身で、もとより医学のことには全くの素人であり、専門的な事は全く分かりませんが、お引き受けした以上は、逆に門外漢の民間実業人としての視点を生かして、健全かつ透明性の高い、そして、コンプライアンスを重んじた本財団の運営に、微力ながら尽力して参りたい所存であります。山岸理事長、桑野常務理事はじめ各理事や監事の先生方、また事務局の皆さまのご支援とご指導を心よりお願い申し上げます。
 これ迄理事を務めながら気掛かりに思っておりましたことは、本財団の財務状態が窮屈になってきている点があります。これは近年生じた臨床試験結果改ざんの事件の影響で、臨床試験に向き合う製薬会社の態度が消極的になったことが背景にはありましょう。本財団は公益法人であり、収益性を目指す必要性はありませんが、事業運営上の諸経費や事業拡大のための必要な財源が不足していては、財団運営そのものが成り立たなくなります。こうした事態に対応すべく既に新規事業として、データベース事業や医療機器事業に進出しており、これからの進展が期待される分野であります。
 こうした新規事業が軌道に乗るにはまだ時間が掛かることも予想されますし、また寄付金等は一時的ならとも角、継続的に募ることはなかなか難しい時世であることも考え合せますと、本財団の事業運営に当たって、短期的と中・長期的にどんな対策、対応が可能で必要であるかを模索し、次のステージに向けてのビジョン、プランを策定すべき時期に来ているのではないかと思う次第です。「云うは易く、行うは難し」ではありますが、山岸理事長の下に理事会が力を合わせて、事務局も英知を結集して対処していけば、道は開けるものと確信します。
 歴史と伝統と実績があり、加えて全国的に幾多の医学関係者のネットワークが構築されている本財団の貴重な無形の財産は、大切に継続して、末永く国民の生命を守り、社会に貢献し続ける財団であり続けることも、人生100年時代を迎えようとする今だからこそ、私達に求められている責務ではないかと考えます。
 結びにあたり、健全で透明性ある組織運営を行っていく上で、評議員、理事、監事、および各種委員会委員の皆様のご支援とご協力を重ねて心よりお願い申し上げ、会長就任のご挨拶とさせて頂きます。